教育目標

令和5年度教育目標

(1) 本校の教育目標

児童一人一人のすぐれた個性を伸ばし、知・徳・体の調和のとれた人間形成を図るとともに、規則や規範を大切にする児童を育成する。

(2) 経営方針(弥富市学校教育基本方針をふまえて)

一人一人が輝き、自己有用感・自尊感情に満ちた笑顔いっぱいの児童を育て、元気・やる気・思いやりのある学校を創造する。

ア めざす学校像

・ 子ども一人一人が認められ、大切にされる学校

・ 分かる授業が展開され、分かる喜びを味わうことのできる学校

・ 教育環境が整った、安全・安心な学校

・ 家庭や地域社会との連携を密にし、地域に信頼される学校

イ めざす教師像

・ 子ども・保護者・地域に対して、常に丁寧な指導、丁寧な対応を心がける教師

・ 子ども・保護者の心に寄り添うことのできる教師

・ 子ども一人一人に確かな学力を付けることのできる教師

・ 落ち着きのある学習環境・生活環境づくりに努める教師

・ 家庭や地域社会との連携を深め、開かれた学校づくりに努める教師

ウ めざす児童像

・ 思いやりの心をもち、誰にでも優しく温かく接することのできる児童

・ 自ら学び、かしこく想像力豊かな児童

・ 進んで体を鍛え、たくましく、がんばり抜く児童

(3) 本年度の重点努力目標

ア 学習指導の充実

・ 学習規律を意識させ、落ち着きと集中力のある授業を展開する。

・ 個に応じた指導方法や評価の工夫により、分かる授業の実践に努め、基礎的・基本的な知識・技能の習得を図る。

・ 「主体的で対話的で深い学び」の実現に向け、学び合いの授業やICT機器を有効活用した授業を推進する。

・ 外国語科や外国語活動の指導を通して、国際社会を担う児童の育成に努める。

イ 教師の授業力・教師力の向上

・ 各種研修会等への積極的な参加、授業研究や校内研修の実施により、指導力の向上を図る。

・ 学校内外の識者による研修を通して、楽しくわかりやすい授業づくりや居心地のよい学級づくりに努める。

・ 教育支援委員会における情報交換や特別支援学校教員、識者による研修会を通して、特別支援教育に関しての見識を深める。

・ 通常学級に在籍する特別な支援を要する児童一人一人の教育ニーズを把握し、適切な教育支援に努める。

ウ 心の教育の充実

・ 教育活動全体を通して人権感覚を養い、道徳の時間を充実させ、物事を多面的・多角的に考えさせることで、よりよく生きるための基盤となる道徳性を養う。

・ 児童一人一人に寄り添い、一人一人を認める指導や支援を行い、自己肯定感を高める。

・ 教師が、凡事徹底・率先垂範をし、当たり前のことが当たり前にできる児童を育てる。

・ 交流学級において、児童相互が温かい人間関係を構築できるように、担任同士が互いに細やかな配慮を心がける。

・ 発達段階に応じた心の教育を実施したり、いじめアンケートやHyperQU調査等を活用したりして、温かい人間関係づくりに努め、いじめや問題行動を未然に防止する。

・ スクールカウンセラーや家庭教育コーディネーター等を積極的に活用し、教育相談の充実を図るとともに、適応指導教室「アクティブ」との連携を深め、不登校児童の適応支援に努める。

・ スクールソーシャルワーカーを活用し、問題を抱える児童を取り巻く環境に働きかける。

エ 健康的で安全な環境づくり

・ 教育活動全体を通して、基礎的な体力の向上を図ったり、食に関する指導の充実を図ったりして、健康的な生活習慣を身に付け、健康保持・増進に努める。

・ 南海トラフ地震の到来に備えて、学校での備蓄を進めるとともに、この地域に特有な災害を想定した避難訓練や防災教育を行い、自己の判断で正しく行動することのできる児童の育成に努める。

・ 学校、家庭、地域が連携して、実践に即した、より実効性のある地域避難訓練を行い、安全に行動することができる力を育てる。

オ 開かれた学校づくり

・ 学校だよりや学校ホームページを充実させ、学校の現状や児童の活動の様子を広く発信する。

・ ゲストティーチャー、スクールガード、桜小人材バンク等、地域の教育力の活用を積極的に推進する。

カ SDGsの達成に向けた取組

・ 教育活動全体を通して、SDGsの達成に向けた積極的な取組を行う。

・ 各学年の総合的な学習の時間を活用し、総合的な学習の時間の目標とSDGs17のゴールを照らし合わせ、さまざまな活動を行い、持続可能な社会の担い手の育成に努める。

キ 働き方改革にかかる業務改善

・ 教師の中の「子どものためであれば、長時間労働もよしとする」という意識を改革しながら、より効果的で持続可能な教育活動を展開していく。

・ 行事や諸会議の精選、会議の効率化、校務支援システムの効果的活用、ICTの運用による事務の効率化により、多忙化解消に努める。

・ 月2回の定時退校日の設定、年次休暇の取得促進等により、職員の健康保持増進に配慮する。


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